工藤建設は、カナダや北米、ヨーロッパの地下室付き住宅先進国に多く見られる住宅の基礎部分の空間を有効活用するスタイル「フルベースメント」に着目し、従来の地下室とは一味違う地下室GroundRoomR[グランドルームR]として提案、商標登録している。
　その最大の特徴は窓が設けられること。半地下なので採光・通風に必要な窓の設置が容易であり、またドライエリアを造る事で大きな履き出し窓も設置することも可能である。さらに、構造耐力性能評価（BCJ評定-LC0001）取得の独自工法「フローレンスガーデン高断熱地下工法（ＦＧＳ）」で従来の地下室に比べ湿気の問題も軽減した。
　欧米ではベースメント(地下室）は、機械室やランドリールームとしてだけでなく、寝室やファミリールーム、メディアルーム等、家族の憩いの空間として幅広く活用されている。こうした欧米で見られるベースメントと同じスタイルで作られる地下室[グランドルームR]は、趣味室や書斎・ゲストルームなどいろいろな使い方が考えられ、ゆとりあるひとつ上の生活スタイルを可能にするのである。

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  石原和幸氏は1958年長崎県生まれ。花と緑に魅了され、路上販売から店舗、そして庭造りを展開。その後、「苔 」を使った庭で独自の世界観が国際ガーデニングショーの最高峰である「英国チェルシーショー」で高く評価され、2006年から異部門で史上初の３年連続金メダルを受賞した。2010年、2011年とショーガーデン部門で銀メダルを受賞。全国で壁面緑化事業を展開し、環境保護に貢献すべく多方面でも活躍中。「世界一の庭師の仕事術」「緑のアイデア」といった著書もあり、「ようこそ先輩課外授業」「カンブリア宮殿」といったテレビ番組でも紹介されているので、ご存知の方も少なくないだろう。
　その石原氏が監修を務める「フローレンスガーデン」を提供してるのが、神奈川県横浜市の工藤建設株式会社である。40年以上の実績を持つ工藤建設だが、その名を広く知られるようになったのは、その名の通り、花の庭を持つ住宅「フローレンスガーデン」のヒットによることころが大きい。フローレンスガーデンはすでに５年前に、1000棟引き渡しを達成しており、工藤建設の代名詞ともなっている。

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　結家不動産コンサルティングの事業について、その特徴をさらに深く解説していこう。
　賃貸不動産の紹介業では「賃料・礼金・敷金を減額交渉してからお客様にお渡しする」ことをモットーとし、他の不動産屋にはない「お得」を顧客にプレゼントする。
　不動産購入コンサルティング業では、「不動産購入で失敗したくない」「なるべくお得な不動産を買いたい」という人向けのサービス「市場に出回っている物件の９割以上は、買ったら損する可能性が高い物件であることを伝え、プロが最適な不動産を提案する。
　不動産投資コンサルティング事業では、余裕資金の堅実な資産運用から、本格的な不動産運用を考える人まで、あらゆるニーズに合わせた投資物件を紹介。なかなか知ることの出来ない、不動産業界の”裏常識”も包み隠さず紹介し、10年後も20年後も、「買ってよかった」と思える感動を提供する。
　不動産有効活用コンサルティング事業では、不動産資産の売却から、不動産賃貸オーナー業のご相談まで、不動産の有効活用をトータルサポート。資金調達のご相談や当社のネットワークを駆使した、ビジネスパートナーマッチングまで、広く、深くサービスを提供している。
　

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　夢のマイホームであるはずだった不動産。資産運用のはずであった不動産。借金を返せなくなり、担保にしていた家を手放さざるを得なくなった人たちの厳しい現実を目の当たりにした結家不動産コンサルティング代表の胸に大きな疑問が渦巻いた。
　「なぜ、こんなに不動産で損している人が多いんだろう？」
　分析をしてみると、「損する不動産の共通点」が見えてきたという。しかし、その事実は一般的に耳に入るような知識ではなかった。正しい不動産購入の仕方を伝え、後悔しない不動産の購入をしてもらう……それを結家不動産コンサルティングの使命とし、いわゆる普通の不動産会社と一線を画す業務を実行する、と明言した。
　一つは、普通の不動産会社は、ただ物件を紹介するだけ。結家は、賃料・礼金・敷金の減額交渉をしてから顧客に引き渡す。二つ目は、普通の不動産会社は、ただ物件を紹介するだけ。結家は顧客の代わりにプロの目線で購入判断を行い、審査を通過した物件を紹介する。
　三つ目は、普通の不動産会社は、物件を紹介して購入判断は投資家任せ。結家は、投資家の代わりに物件の投資判断を行い、基準をクリアした物件のみを紹介している。

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　不動産のプロフェッショナルたちが、“信頼”をモットーに、顧客の不動産探しをはじめ、今までになかった新たな不動産サービスをご提供。口コミで”むすびや”を紹介したくなるほどの感動を贈る……結家不動産コンサルティング株式会社は、新しい、意欲的なコンセプトを携えて不動産業界に参入してきた若い会社である。
　代表取締役社長の木山澤氏は、サラリーマン時代、競売で売りに出ている不動産を落札し、商品化して世の中に流通させる仕事をしていた。そこでは銀行にお金を返せなくなり、物件を競売で売りに出される人たちの残酷な現実を目の当たりにしたという。東京都だけでも月に200人以上そうした人がいるという現実は、まだ年若かった木山澤氏にとっては、とてもショッキングだった。
　競売で不動産を他人に落札された後は、強制的に立ち退かざるを得ず、無担保の借金だけが残る。そのつらい現実を前に、木山澤氏の心に一つの思いが湧き上がった。
　「不動産で損する人を減らしたい！」
　結家不動産コンサルティングのコンセプトは、そこから生まれたのである。　

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　これからどんどん高齢者が増える時代。医療・介護の需要は伸び、関連市場は活発に動いている。そこにを「建築・不動産」という分野から、それも従来の「施設」とは一線を画する「共生住宅」というコンセプトを用いて参入したのが、株式会社シスケアのユニークな点だ。
　異業種も含めた他社の参入もあるが、建築や設計などのハードの部分と、「人」が必要なソフトの部分、それら両方を一緒に扱うことができる会社は他にはほとんど見当たらない。
　シスケアがプロデュースする「ご隠居長屋 和楽久」は、入居者・介護事業者・大家の相利共生を提供。入居者には、普通の賃貸住宅同様の料金ですぐに入居できる、元気な人も介護が必要な人も入居できる、365日食事の提供が受けられる、24時間見守りサービス付きで、必要時に

は併設事業所の介護サービスも受けられる、たとえ入院したとしても、退院後はもとの自分の部屋に戻れる、施設と違って自由な暮らしができるなど、様々なメリットがある。
　また、大家にとっては、管理会社がいてば一括賃貸・長期家賃保証。相続対策としても住宅優遇税制が適用できるため効果的。一般のアパート・マンションに比べ収入も安定。現金収入が確保でき相続税の納税資金に充てる事も可能。建設資金借り入れ残高の債務控除、賃貸建付地としての評価等による相続税の軽減。木造なので建築後の減価償却費の額が大きく、所得税の節税効果が見込まれ、借り入れ期間中、収入とのバランスが崩れない。高年齢者が安心して生活できる場を提供することになり社会的貢献度が高いなど、これまたメリットが多い。高齢者用住宅の新しい常識が、シスケアからすでは始まっているのだ。

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　かつては建築設計の営業部隊のような業務だった、という株式会社シスケア。それがトータルな高齢者専用住宅のトータルサポート企業、高齢化社会の新たな暮らし方を提案する企業に生まれ変わった。その代表的な商品が、高齢者住宅「ご隠居長屋 和楽久(わらく)」である。
　普通、高齢者向けの住宅というと施設のイメージが強いが、この「ご隠居長屋 和楽久」は施設ではなく、会社をリタイアした人たちが助け合って暮らしを支える住宅というコンセプトで作られている。工法と建物構成を工夫し、入居室の専有面積当たりの建設費を従来の65％程度にすることにより、暮らしやすい広さを提供。また、プログラムの改善によって、地元の介護事業者が取り組みやすい運営方式を提供。結果として、普通の入居者のための割安な入居費用で利用出来るというものだ。さらに、従来の施設と比べて建物の規模が小さいので、地主も気軽に大家になれる。必要ならば家賃の保証システムも用意できると言う。
　２年前に国からの認定を受け、昨年１年で15棟を建設しており、今後も高齢者専用住宅の先行モデル事業として展開していく予定とのことだ。

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　東京・西新宿に本社を置く「株式会社 シスケア」は、介護が必要な高齢者のための住宅・不動産についてのコンサルティング、さらに設計・建設・運営をサポートする会社である。まさしく高齢化社会の進展によって、必然的なニーズから生まれた会社と言えるだろう。
　介護に関する事業は、介護保険が本格的に始まった2000年頃から急激に活発化し、デイサービスが全国にオープン。次いで介護の課題としては最も切実な、認知症高齢者のためのグループホームが数多く建設され、その他の入居系のサービスも徐々に普及した。ところが最近では急激に増加したグループホームや有料老人ホームの過剰が話題となることもしばしばである。
　介護もホテルや旅館と同様に施設型、いわば建物商売。シスケアの母体は建設設計事務所だが、ホテルや旅館の設計で得たノウハウを十分に持っていた。それらを生かして、介護関係の専門スタッフを雇い入れ、また、不動産企画のスタッフ、雑誌の仕事をしていたスタッフなどが加わって、顧客への提案内容を拡大・充実。介護施設などのアドバイザー、コンサルティングも含めたトータルなサポート業務を行えるようになったのである。

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　　昨年の今頃、東日本大震災から起こった原発事故でエネルギー問題が顕在化。首都圏では電力不足が大きく取り沙汰された。しかし、「便利さは程々に」という、従来からの一貫コンセプトを掲げて世の中をちょっと違った視点でクールに眺めていたのが、ログハウスなど自然派志向の個性派住宅を展開するＢＥＳＳだ。このＢＥＳＳこそ、株式会社アールシーコアのメイン事業である。
　震災後、新築需要に陰りを見せる住宅業界で、アールシーコアは2011年度上期の契約高が前年比138％と大幅増に。「震災によって大きな価値観の変化が起き、その時代の変換が我々に味方したのではないか」と代表取締役社長の二木浩三氏は語る。
　アールシーコアのＢＥＳＳ事業は、マーケティング戦略から商品開発、営業支援まで、ビジネスを成功に導く道筋を一貫してプロデュース。直営拠点に加え、地区販社制度を導入して全国展開をしている。震災後、住宅各社の訴求軸が「スマートハウス軸」と「ローコスト軸」に大きく分かれつつある中、アールシーコアはあえて「自然スローライフ志向」という第三軸を打ち出し、独自路線をこの後も進んでいる。

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　 ＲはRegard（尊重する）、ＣはConfidence（信用）、ＣＯＲＥはその核。この社名は経営理念を表している。
　本社は東京都渋谷区南平台。本店は目黒区青葉台。アールシーコアが生まれたのは1985年。普通、会社というのは何らかの事業があって誕生するものだが、この会社には何の事業もなかったという。仕事をつくろう、そのための会社をつくろう、集まった５人が話し合い、そこからすべてが始まったのだ。
　ビジネスを成功させ、生き残るにはどうするか。それは仕事を楽しくすることだ、楽しめる仕事を見つけることだ、と彼らは考えたと言う。楽しければ人より深く考え、独自の視点が生まれ、その結果として競争にも勝てる。ある種の逆転の発想。知識だけではなく、一歩進んで好きになる、さらにもう一歩進んで楽しむという境地へ。
　そんなわけで、にわかには信じがたい経緯で生まれた株式会社アールシーコアは、設立から四半世紀以上を経た今、「BESS事業」という自然派個性住宅の企画・製造・販売事業を中心に業績を伸ばし、160名に及ぶ社員を有する住宅業界の異端メジャーとなっている。

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